ダンベル経済トレンド

シングル(1人世帯)のために多様な情報をお届けするソロエコノミーのウエブサイト DAILY POPのイ・ジウォン記者が、12月6日、韓国におけるダンベル経済の好調ぶりを記事にしました。

流通業界では、ダンベル経済(成長の変化、ミレニアル世代けん引!)

最近、生活の質を高め、健康管理に関心を持つ傾向が広がり、ヘルス関連業種が活況だ。最近では「ダンベル経済」という新しい経済現象が現れた。ダンベルとヘルスなどで自己管理をする市場が創出した経済効果を指したものだ。

ダンベル経済とは運動や健康、体力に関する消費が増え、フィットネスセンターやジムなどの各種スポーツ施設、エクササイズやジムナスティック装備・用品などの関連市場が成長する経済現象をいう。スポーツに関わる施設や場所などが増え、アクセスも徐々に良くなって、スポーツを楽しむ頻度も増えていくというトレンドだ。

ダンベル経済の普及主体は、まさにミレニアル世代が担っている。ミレニアル世代は自己表現の欲求が強いだけでなく、自分の好みにも高い関心を持っており、自分の個性及び好みに対して積極的なのだ。

労働法改革により週あたり労働時間規制(週の上限52時間)が導入されて以来、元気な人生を勝ち取ろうとするミレニアル世代によって、ダンベル経済がより一層人気を集めているのだ。このようなダンベル経済化は、消費者の消費行動からさらによく分かる。実際に2018年国税庁の統計によると、ジムとスポーツ施設など生活関連事業は大きく増えたのに対して、ビヤホールなどの飲み屋の消費は持続的に下落している。

国税庁によると、昨年3年間、カラオケやバーなどの収入は毎年減少した一方、スポーツ関連施設は大きく増えた。スポーツ教育機関は2017年の2万1751件から、今年1月2万3362件に増えた。ジムの数も同期間で6152社から7144社に増加した。

このように消費者たちは、酒席を減らし遊興費を節約してスポーツに投資する姿を見せている。 BCカードの2017年~2018年9月までのクレジットカード使用額の分析を見てみると、2018年1月~9月の間のフィットネスセンター業種クレジットカード使用額が2017年同期比約23.3%増加したことを確認できた。

国税庁の資料によると、2017年基準スポーツ施設の事業者数は3年の間140%、スキンケア・ショップは59%増加したことが分かった。一方で、ビヤホールは10%も減少した。

特にプロテイン(蛋白質関連産業)はダンベル経済とともに成長している市場だ。健康はあらたな富(Health is the new wealth)という認識と共に、健康を管理するのと同時に栄養成分を考慮した蛋白質関連産業も成長しているのだ。

グローバル市場調査機関であるグローバル・インサイトリポートによれば世界蛋白質食品市場は2017年約13兆ウォン(約1兆1830億円)で2025年32兆8800億ウォン(約2兆9921億円)に成長する見通しだ。年平均成長率は12.3%に達する。(中略)

ダンベル経済の普及により国内スポーツ市場の成長は、毎年急増している。これは徐々にナイトライフのような消費文化から健康を管理する文化へと人々のトレンドが移り変わっていることを示す指標でもある。

特に最近では、自宅で運動をする「ホームトレーニング」が大きく人気を集めている。このような傾向を見たとき、今後もダンベル経済は着実に成長していくであろう。 (dailypop.kr)

https://www.dailypop.kr/news/articleView.html?idxno=42395

ダンベル経済化は韓国に限らず、世界的なトレンドのようです。当記事においても、マーケットウォッチの報道をベースに、2018年にアメリカ人がフィットネス・センターに通うために190億ドル(日本円で約2兆661億円)、スポーツ関連機器・用品を買うために330億ドル(約3兆5884億円)を消費したこと。

ミレニアル世代(2000年以降に成人となった世代)は、36%がフィットネス・センターに通っていると回答し、他世代と比べると概ね2倍であったことが記されています。

20~40年前を振り返れば、ほとんどの男性がタバコ(一箱20本150円の時代が長かった)を吸っていました。職場でのタバコ休憩、レストラン、カフェ、居酒屋等での喫煙に何の制限もありませんでした。

飲み会もその場のノリで2次会、3次会となだれ込んだものですが、近年はそのような慣行もすっかり鳴りを潜めてしまいました。

「ダンベル経済で世の中、健康になっていいじゃないか」と断言できない一抹の寂しさを感じます。

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